資源の提供、教育・訓練について
人材（人財）が確保され、インフラストラクチャーが提供された時点で、ＰＤＣＡのＤではないかという考え方もありますが、一般的な分類ではまだＰの段階と定義されているようです。別にＤｏでもいいことなのですが（失礼いたしました）。
さて、本題に戻します。
人材を育てる上で“人の仕事を盗んで覚えろ”などという発想が、いまだに蔓延している会社もあるようですが、規格では、仕事をする上で必要な力量を明確にしなければならないとしています。“教育プログラムがない”では済まされないわけです。
規格で明確にするという言葉が出てきたら、『暗に文書化を要求している』のです。文書化することなしに、明確にすることなどできません。
加えて、教育・訓練、技能や経験についての記録を維持しなければならないというおまけまでついています。（めんどくせー）
しかしながら、この教育・訓練の規定が明確にされることによるメリットを一つだけあげておきます。
こんな経験はありませんか？
一つの作業をする上で、教わる人によって言っていることが違う。
教わる人に合わせて作業をするあのわずらわしさ。
私は一度だけ、
『人によって言っていることが違っていたら仕事にならねえぞ』
って、思いっきり文句を言ってやったことがありますが、新入社員などはこんなことが苦になってやめていく人もいるようですから、面倒であっても、この点はしっかりと標準化し、文書化しておく必要があると思います。
